| 国内株式（現物取引） |
※株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。 |
| 国内株式（信用取引） |
※信用取引の委託保証金は、売買代金の33％以上で、かつ30万円以上が必要です。
※信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。
※信用取引の対象となっている株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。 |
| 単元未満株 |
※株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。 |
| 立会外分売 |
※株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。 |
新規上場
公募増資・売出株式 |
※株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。 |
| 投資信託 |
※投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。 |
| 国内債券・国外債券 |
※債券の価格は、市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、償還前に換金する場合には、損失が生じるおそれがあります。
※外国債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。 |
| 先物・オプション |
※必要証拠金額は（当社SPAN証拠金−ネットオプション価値（Net Option Value）の総額）×1.4（140％）となります。
※当社SPAN証拠金及びネットオプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。また、取引所の規制等又は当社の独自の判断によって変更されることがあります。
※現在のSPAN証拠金につきましてはこちらからご確認ください。(大阪証券取引所WEBページ)
※株価指数先物（日経225先物・ミニ日経225）の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
※株価指数オプション（日経225オプション）の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。尚、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。 売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化した場合には損失が限定されていません。また、株価指数オプション取引は、市場価格が現実の株価指数に応じて変動いたしますので、その変動率は現実の株価指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。 |
| 外国株式 |
※株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
※外国株式は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。 |
外国為替保証金取引
（E*TRADE FX） |
※外国為替保証金取引は、1取引単位は1万〜1000万通貨単位で必要最低証拠金額は5万円〜20万円になります。
※本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
※本取引は、取引額（約定代金）に対して少額の取引保証金をもとに取引を行うため、 取引保証金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
※本取引は、通貨等の価格又は金融指標の数値の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した保証金の額を上回ることがあります。
※スワップポイントは金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。
※取引レートは２Way方式で買値と売値は同じでなく差があります。 |
| 個人型年金 |
※個人型年金プランの運用商品には投資信託が含まれています。投資信託は、組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等により上下し、これにより元本を割り込むおそれがあります。 |
| 保険 |
※保険の積立期間（運用期間）中及び年金支払期間中の運用は特別勘定で行なわれます。特別勘定資産の運用実績に基づいて死亡給付金額、年金額および解約払戻金額が変動（増減）します。特別勘定資産の運用は、株式および公社債の価格変動と為替変動等に伴う投資リスクがあり、運用実績によってはお受け取りになる年金額や解約払戻金額の合計額が一時払保険料を下回ることがあります。これらのリスクはすべてご契約者に帰属します。 |
| eワラント |
※eワラント（カバードワラント）は、対象原資産である株式・株価指数、投資証券(REIT)、預託証券、国債先物、通貨（リンク債）、コモディティ（リンク債）の価格変動、時間経過（一部の銘柄を除き、一般に時間経過と共に価格が下落する）や為替相場（対象原資産が国外のものの場合）など様々な要因が価格に影響を与えるので、投資元本の保証はなく、投資元本の全てを失うおそれがあるリスクの高い有価証券です。また、対象原資産に直接投資するよりも、一般に価格変動の割合が大きくなります（ただし、eワラントの価格が極端に低い場合には、対象原資産の値動きにほとんど反応しない場合があります）。
※ニアピンeワラント（カバードワラント）は、対象原資産である株価指数や為替相場の変動や、時間経過（同日内を含む）等、様々な要因が価格に影響を与えるので、元本の保証はなく投資元本のすべてを失うおそれがあるリスクの高い有価証券です。また、対象原資産に直接投資するよりも、一般に価格変動の割合が大きくなります。最大受取可能額は1ワラント当たり100円に設定され、満期参照原資産価格がピン価格から一定価格以上乖離した場合は満期時に価格がゼロになります。同一満期日を持つ全ての種類のニアピンeワラントを購入されても、投資金額の全てを回収することができない可能性があります。
※さらに、取引時間内であっても取引が停止されることがあります。
※お客様の購入価格と売却価格には価格差（売却スプレッド）があります。 |
